商品分類別取引表

 国内商品先物市場における3月の月間出来高は、大阪取引所が192万2,331枚（前月比48.3％増）、東京商品取引所が12万9,091枚（同2.4％増）、堂島取引所が20万9,956枚（同3.1％増）となり、3取引所合計で226万1,378枚（同39.1％増）となった。これ により2023年度（2023年4月～2024年3月）の出来高は、大阪取が1,596万9,015枚 （前年度比16.5％増）、東商取が175万1,133枚（同17.6％減）、堂島取が146万6,429枚 （同28187.6％増）で、3取引所合計で1,918万6,577枚（同21.1％増）となった。出来高 ベースでは東商取が37万枚減少したが、大阪取が225万枚、堂島取が146万枚増加した。

JPXデリバ夜間取引シェア36.4％、シェア微減も取引増

 2023年度の日本取引所グループ（JPX）全体（証券、商品）におけるデリバティブ取引の合計出来高は4億1,973万4,734枚（前年度比13.9％増）で2019年度の4億3,340万884枚に次ぐ過去2番目の取引量となった（商品分類別取引表参照）。大阪取の内訳は株式関連が3億9,109万953枚で過去2番目となった。主要商品 をみると日経225miniが2億5,527万6,857枚（同0.4％減）、日経225先物が2,132万485枚（同0.7％減）、TOPIX先物が2,709万6,406枚（同5.9％増）、長期国債先物が1,108万3,892枚（同29.1％増）となった。
 商品先物関連ではJPX全体（大阪取・東商取）で1,772万148枚（同11.9％増）、堂島取は2023年3月27日に貴金属市場を上場し、その年度（2022年度）は31日までの5営業日、金・銀・白金しか出来高がなかった。だが2023年度は農産物が変わらず出来高ゼロだったが金が142万8,598枚を記録するなど堂島取全体で146万6,429枚の出来高となった。
 なおJPXの夜間取引の出来高は大阪取引所が1億5,246万2,986枚、東商取が32万9,267枚で合計1億5,279万2,253枚となり、取引シェアはJPXデリバティブ全体の36.4％に達した。
 次に取引代金に目を向けると、過去2番目となったJPXのデリバティブ取引量に対しデリバティブ合計の取引代金は3,851兆円（同26.5％増）で2019年度の3,218兆円を上回り過去最高となった。
 内訳は株式関連が2,251 兆円（同24.7％増）、債券・ 金利関連が1,508兆円（同28.9％増）、商品先物関連が91兆円（同30.0％増）であった。商品先物に関しては東商取のエネルギー市場が6兆円（同19.9％減）、大阪取のその他市場が合計で85兆円（同35.1％増）だった。

20年前のピーク時、7取引所合計で出来高1億5,500万枚

 国内商品先物がピークだった会計年度は20年前の2003年度（2003年4月～2004年3月）で、出来高は7取引所合計で1億5,583万5,206枚（同9.3％増）であった。2023年度のおよそ8倍の規模で、取引所を出来高順にみるとトップの東京工業品取引所（現・東商取）が8,482万3,729枚、次いで中部商品取引所が3,009万3,604枚、以下東京穀物商品取引所が2,655万 5,455枚、大阪商品取引所が608万5,890枚、関西商品取引所（現・堂島取）が333万5,380枚、福岡商品取引所が321万6,901枚、横浜商品取引所が172万4,247枚という順番だった。。
 商品別ではトップが金（東工取）の2,494万7,655枚、次いでガソリン（同）が2,432万402枚、以下白金（同）が1,491万6,113枚、ガソリン（中部取）が1,487万 2,796枚、灯油（同）が1,354万7,492枚、灯油（東工取）が1,268万7,207枚と活況を呈した。

（Futures Tribune 2024年4月9日発行・第3279号掲載）