商先市場の未来年表は？

野村総研グループが、NRI未来年表という分析レポートを公表している。これは 2100 年までの極めて長期に及び未来予想で、幅広い団体から公表されている予想項目を列挙したものだが、読み込んでみるとかなり興味深い。
例えば日本の人口をとってみても、2053 年に人口が1億人を割り込み9,924万人となる（出典：国立社会保障・人口問題研究所（IPSS））、2060年には人口が9,284万人に減少（同）、2100年に人口が5,972万人に（同）など、危機的な推移が現時点で懸念されていることがわかる。
これに対し世界の人口は、2057年に100億人到達（国連）、2067年に105億人（同）、2100年には 1,109億人となるが、65歳以上の人口は25億人に膨らむ（同）などとこちらも深刻な状況だ。
身近なところでは、2029年に日本の生産年齢人口（15～64歳）が7,000万人を割り込む（IPSS）、2030年に築40年超のマンションが231万戸（2020年は103万戸）へ倍増する（国交省）といった、近未来の切実な環境変化も予想されている。
こうした将来について、商品先物業界も市場復興への年表を作成し、業界全体で共有してみるのも有用かもしれない。具体的な目標があった方が、今取るべき行動の指針にもなる。なお、年表では2045年までに人工知能（AI）が人間の能力を追い抜くと予想されている。人間はカネだけ出して相場はすべてAI任せという時代も、そう遠い未来ではなさそうだ。

（Futures Tribune 2022年9月27日発行・第3170号掲載）