大阪取引所（OSE）、東京商品取引所（TOCOM）、堂島取引所（ODEX）における国内商品先物市場の12月月間出来高が160万9,053枚（前月比＋19.3％）となり、これに伴い2025年における年間出来高が3取引所合計で1,947万6,496枚（前年比▲13.1％）と前年比で減少し、再び2,000万枚を割り込んだ（12月商品別出来高表を裏面に掲載、年間表は次回通常号で掲載）。2025年は世界的な地政学リスクの高まりを中心に金および白金の値上がりが顕著だったが、一方で価格上昇に伴う取引コストも合わせて上昇したことで、取引は全体的に落ち着いた様相となった。※▲はマイナス

 2025年の年間出来高を取引所別に比較すると、貴金属を扱う大阪取が1,564万3,083枚（前年比▲15.4％）と減少した。主力の金先物（標準）が815万6,554枚（同▲13.7％）、白金先物（標準）も235万2,151枚（同▲19.5％）と振るわなかった。一方で商品関連の年間取引代金は153兆円（同＋24.9％）と増加した。なお金および白金の限日取引については、理論現物価格と市場価格との乖離が続いたため、4月13日に新たな商品に切り替わる。
 エネルギー先物を上場する東商取も年間で113万2,444枚（同▲20.5％）と、原油先物が伸びずに落ち込んだ。年間取引代金も3兆円（同▲33.7％）と大幅に減少した。だが、電力先物は本上場から4年目を迎え、週間ベースや年度ベースといった商品を拡充し参加者も増加傾向にある。また同年10月には欧州エネルギー取引所（EEX）が電力の日本向け年度ベース先物を上場するなど海外からも注目されており、伸びしろの高さに期待が集まる。
 堂島取は250万1,933枚（同＋8.0％）と3年連続で出来高を伸ばし、2026年は①米穀指数先物取引の振興、②貴金属先物取引の拡充、③暗号資産先物市場の創設―をテーマに掲げている。①については現在、堂島コメ平均について当業者など約30社にヒアリングを行い、来月の公表に向けて集計している。
 なお2001年から2025年までの国内商品先物市場における年間出来高合計枚数の推移を下記グラフに示した。2003年をピークに、05年5月に施行された改正商品取引所法以降、行為規制強化などにより急激に減少し、危機的な水準が続いている。各年の出来高枚数は以下のとおり。

2001年以降の国内商品先物市場における年間出来高合計枚数

（Futures Tribune 2026年1月6日発行・第3405号掲載）