東京商品取引所（東京証券取引所ビル）

 国内商品先物市場における2024年度（2024年4月～2025年3月）の出来高は、大阪取引所が1,706万3,969枚（前年度比＋6.9％）、東京商品取引所が134万5,509枚（同▲23.2％）、堂島取引所が259万1,227枚（同＋76.7％）で、3取引所合計で2,100万705枚（同＋9.5％）となった。出来高ベースでは東商取が41万枚減少したが、大阪取が109万枚、堂島取が112万枚増加した。なお2024年度のナイト・セッション（NS）における出来高は1億8,416万7,267枚となり過去最高となった。さらにNSシェアは40.5％となり、2022年度に次ぐ過去２番目を記録した。

 2024年度の日本取引所グループ（JPX）全体（証券、商品）におけるデリバティブ取引の合計出来高は4億5,515 万 9,580 枚（前年度比＋8.4％）で2019年度の4億3,340万884枚を抜いて過去最高の取引量となった。
 大阪取の内訳は株式関連が4億2,274万3,317枚でこれも過去最高となった。主要商品をみると日経225miniが2億1,542 万7,190枚（同▲15.6％）、日経225先物が1,736万1,426枚（同▲18.6％）、TOPIX先物が2,151万6,445枚（同▲20.6％）長期国債先物が1,177万7,107 枚（同▲15.6％）などとなった。
 商品先物関連ではJPX全体（大阪取・東商取）で1,840 万9,478枚（同＋3.9％）となった。新規上場商品では堂島取の指数先物「堂島コメ平均」が8月に本上場し、全体12位の2万641枚を記録した。
 次に取引代金に目を向けると、JPXにおけるデリバティブ合計の取引代金は4,019兆円（同＋4.4％）で初めて4,000兆円の大台を突破し2023年度の3,851兆円を上回り過去最高となった。
 内訳は株式関連が2,157兆円（同▲4.2％）、債券・金利関連が1,734兆円（同＋15.0％）、商品先物関連が127兆円（同＋39.6％）であった。内訳は東商取のエネルギー市場が4兆円（同▲22.4％）、エネルギー以外の大阪取市場が合計で127兆円（同＋44.4％）だった。
 国内商品先物がピークだった会計年度は2003年度（2003年4月～2004年3月）で、出来高は7取引所合計で1億5,583万5,206枚（同9.3％増）であった。
 2024年度のおよそ7.4倍の規模で、取引所を出来高順にみるとトップの東京工業品取引所（現・東商取）が8,482万3,729枚、次いで中部商品取引所が3,009万3,604枚、以下東京穀物商品取引所が2,655万5,455枚、大阪商品取引所が608万5,890枚、関西商品取引所（現・堂島取）が333万5,380枚、福岡商品取引所が321万6,901枚、横浜商品取引所が172万4,247枚という順番だった。

（Futures Tribune 2025年4月8日発行・第3352号掲載）