国内商品先物市場の12月月間出来高が125万6,411枚（前月比▲18.8％）となり、これに伴い2024年における年間出来高が2,241万233枚（前年比＋24.4％）と2023年より増加し4年ぶりに2,000万枚台を超えた（12月商品別出来高表を裏面に掲載、年間表は次回通常号で掲載）。2024年は世界的な地政学リスクの高まりなどを受け、貴金属が高値圏で推移したことで取引が増加し、大阪取引所の標準金が944万9,568枚（前年比＋19.6％）、堂島取引所の金も242万8,059枚（同＋179.9％）と活況を呈した。また大阪取の商品関連における年間取引代金は122兆円（同＋56.2％）と大幅に増加した。

 2024年の年間出来高を取引所別に比較すると、大阪取引所が1,848万3,388枚（前年比＋21.1％）と増加した一方で、東京商品取引所が142万4,912枚（同▲23.6％）と原油先物が伸びずに落ち込んだ。堂島取引所も金が好調で250万1,933枚（同＋183.1％）と1年で出来高を2.8倍に増やしたが、8月に取引を開始した堂島コメ平均は5カ月間の合計で1,359枚にとどまった。だが日産証券が実質的に取り扱いを開始したことで出来高が増加し、12月の月間で851枚（うち日産証券のシェアは40％超）と上昇基調になっている。
 2001年から2024年までの国内商先市場における年間出来高合計枚数の推移を下記グラフに示したが、各年の出来高枚数は以下のとおり。

2001年以降の国内商品先物市場における年間出来高合計枚数

 なお日本取引所グループのデリバティブ全体をみると、年間取引高において大阪取は株式関連デリバが過去最高の4億6,274万727枚（同＋18.0％）となった。主力商品では日経225miniが2億3,028万9,254枚（同▲8.1％）と減少したものの、長期国債先物が1,152万7,935枚（同＋20.6％）となるなど債券関連デリバ1,373万8,931枚（同＋39.4％）などと合わせて取引量が4億6,416万5,639枚（同＋17.8％）となりデリバ全体でも過去最高に達した。

（Futures Tribune 2025年1月7日発行・第3333号掲載）