日本取引所グループ（JPX）の2022年デリバティブ商品合計取引高は、3億9,215万7,944単位となり前年比で17.5％増加した。取引所別では大阪取引所（3市場合計）が3億8,966万3,452単位（前年比18.2％増）、東京商品取引所（エネルギー市場）が249万4,492単位（同38.2％減）で、大阪取の市場別では株式関連が3億6,716万3,386単位（同18.9％増）、債券関連が817万2,779単位（同2.5％減）、商品先物関連が1,432万7,287単位（同15.5％）となった。またデリバティブ合計取引代金は3,147兆円（同6.6％増）で、このうち株式関連は1,867兆円（同12.8％増）、商品先物関連は合計で72兆円だった。

 取引量について主要デリバティブ商品の内訳をみると、
・日経225先物 2,204万3,528単位（前年比22.0％増）
・日経225mini 2億7,546万3,005単位（同23.0％増）
・TOPIX先物 2,578万5,856単位（同10.6％増）
・長期国債先物 808万3,420単位（同1.3％減）
となり、日経225miniが歴代2位、TOPIX先物が歴代4位の取引量を記録した。
 また2022年のデリバティブ合計取引金額は3,187兆円（同6.6％増）で、内訳は株式関連が1,867兆円（同12.8％増）、債券関連が1,207兆円（同2.8％減）、商品先物関連（貴金属・ゴム・農産物・商品指数）が64兆円（同39.0％増）、商品先物関連（エネルギー関連）が8兆円（同3.0％減）となった。
 なお商品先物では白金ミニ、電力4商品が過去最高の年間取引量を記録した。
 このほか年間取引量が過去最高となったのは、東証マザーズ指数先物（343万5,083単位）、東証銀行株指数先物（55万4,212単位）、NYダウ先物（66万1,639単位）、日経225Weeklyオプション（106万4,078単位）、有価証券オプション（205万9,828単位）の5商品。

（Futures Tribune 2023年1月17日発行・第3191号掲載）