国内商品先物市場の12月月間出来高が126万92枚（前月比4.1％増）となり、2022年における年間合計出来高が1,682万1,906枚（前年比1.7％減）と2年連続で2,000万枚を割り込み、2001年以降で最低枚数となった。主力の金が737万6,672枚（前年比21.8％増）と回復したものの、原油が246万572枚（同37.6％減）と2年続けて30％を超える大幅減となった。取引所別では大阪取が1,432万7,287枚（同15.5％増）と増加したが、東商取が249万4,492枚（同38.2％減）、堂島取はコメ不認可で4月以降取引がなくなった。

 2001年から2022年までの国内商品先物市場における年間出来高合計枚数の推移を下記グラフに示したが、各年の出来高枚数は以下のとおりになる。

 2003年の1億5,407枚が史上最高の出来高枚数となっているが、年間1億枚を超えていた当時は東京工業品取引所（現・東京商品取引所）の年間出来高が世界の商品取引所の中でもニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）に次ぐ2位を記録していた。
 また最盛期は東京穀物商品取引所や中部商品取引所（ともに解散）も東工取に次いでトップ10入りし国内商先市場は隆盛を極めていたが、2005年の法改正以降、業者にとって営業環境が激変し出来高減が続いたことで取引所も経営難に陥り、特に地方取引所で合併の動きが進んだ。
 最盛期の20年前には全国に7カ所あった商品取引所だが、現在は3カ所となった。だがこのうち大阪取引所は証券を母体とする取引所であり、商品業界の純血な取引所は東商取と堂島取の東西2取が残るだけである。
 両取引所とも厳しい状況に置かれてはいるが、東商取は電力をはじめエネルギー商品への取り組みを進め、堂島取は3月に開設する貴金属市場に生き残りをかける。既存の取引所が再興するのか、または新たな勢力が入り市場を活性化させるのか、2023年は何らかの形でその方向性が示されそうだ。

（Futures Tribune 2023年1月10日発行・第3189号掲載）